ここから具体的に各勘定を解説していきたいと思います。
まずは、商売の要となる商品売買の論点です。
商品売買の記帳方法には、分記法、三分法、売上原価対立法（その都度売上原価に計上する方法）、総記法があります。３級では、分記法と三分法、２級では売上原価対立法が試験範囲となります。
まずは、分記法からです。商品の売買で使う勘定科目は、商品（資産）と商品売買益（収益）となります。
商品を仕入れたときの価格は原価、商品を売り上げたときの価格は売価、売価から原価を引くと利益となります。
この図は、原価率や利益率の話が出てきたときに結構重要なものとなります。
①商品を仕入れたとき
商品を仕入れたときは、新たに商品が増えるので、資産の増加として借方に記入します。
例）商品500円を仕入れ、代金は現金で支払った。
（商品）500 ／（現金）500
②商品を売り上げたとき
商品を売り上げたときは、仕入れた商品が減るので、原価で資産の減少として貸方に記入し、売価と原価の差額（利益）も商品売買益として貸方に記入します。
例）商品700円（原価500円）を売り上げ、代金は現金で受け取った。
（現金）700 ／（商品） 500
（商品売買益） 200
分記法は、あまり重要な論点ではないので、軽く触れる程度となります。
